儲かる企業にするには、まず自分が変われ
〜日系企業高級幹部のあり方シリーズ(4)〜
社長が日本人である日系企業といえども、中国にあれば中国企業です。中国人幹部を通して社長の意志を末端まで伝え、仕事をします。この「伝える」「教える」というすなわち「コミュニケーション」は、実はここ中国では最大の難関です。これについて数回に分けて勉強します。
事例 意思が通じない赴任者
江蘇省無錫工業団地にある日系特殊自動機器製造B社には、製造指導の日本人赴任者が3人いる。何れもベテランの製造マンである。製造スタート時は、赴任者を中心に機器を製造したのでスムーズに立ち上がった。しかし中国人管理者を採用し、業務移管をし始めたとたんに問題が起き始めた。
日本人は総経理(社長)に、「中国人は幾ら説明しても理解できない」「中国人は言うことを聞かない」「あの通訳は役に立たない」「中国人は自分では何もできない」と全て中国人のせいにして怒っている。
中国人は総経理に、「日本人は言うことがその都度変わるので何をやってよいのか分からない」。中国人通訳は、「日本人は知らない言葉ばかり言っているので通訳不能」「日本人が言っていることは分からない、聞き返すと怒るので適当に通訳するようになった」と口々に不満を訴えた。
中国語よりも、正しい日本語を
日系企業の多くは、赴任者を派遣する前に中国語教室に数ヶ月通わせます。しかし、失礼ですが、赴任される方にまず勉強していただきたいことは中国語よりも日本語です。数ヶ月・数年の中国語教室は、通わないよりかはマシ、という程度と認識してください。
事例は他人事ではありません。大なり小なりの違いはあっても、日系企業の大多数が抱えている問題です。事例の会社に出向き、観察結果分かった事は下記の日本人赴任者の問題でした。
@
専門用語、業界用語、職場用語が飛び変わっている
A
前置きが長すぎたり、例示が多すぎたりして話の論点が不明
B
極端な省略があって、何のために何をするのか伝わらない等
仮に優秀な通訳を通しても、直訳されれば中国人には通じない事はお分かりでしょう。また、中国語が堪能な日本人であっても、この事例のような話し方で中国人に話しても通じる訳がありません。逆に誤解の種が増えるだけです。
外来語、業界用語は通じない
事例で特に問題なのは@です。ここが異国の中国だということを完全に忘れています。何時の間にか、日本本社での社内用語にカタカナが増えたことに気がつきませんか? カタカナ用語の多くは外来語であり和製英語です。業界用語や職場用語もその類が主です。日本人でも社外の、しかも、業界外の人なら全く通じませんね。それを通訳できる中国人は殆どいません。
通訳が嘆く「日本人は、知らない言葉ばかり言っているので通訳不能」「日本人が言っていることは分からない、聞き返すと怒るので適当に通訳するようになった」の多くはこれです。そのカタカナ用語は、漢字混じりの日本語に直して通訳に説明してください。それができなければ通訳不能と思ってください。どうしても分からなければ辞書や参考書で調べてください。その過程で今まで曖昧だった本当の意味を理解できるはずです。
しかし、日本からくる文書や標準類にはそれがたくさんあって、いちいち直す暇がないということもあります。このような場合は専用用語辞書を作ってください。通訳にカタカナ用語の意味を平易な言葉で一生懸命説明し、それに合う中国語を探してもらいます。例えば、一時私がお世話になっていたアパレル会社ではA表のようなものを作っていました。
それは膨大なもので、通訳だけでなく、監督者の必修教科書としても活用していました。
それでも、次から次に新語が出て来ますのでトラブルは絶えませんが、この表を毎月のように更新してトラブルを最小限に抑えていました。地道な努力ですが、もしこの比較表が無かったら大変なことになっていたことでしょうね。
A表 縫製用語日中比較表(抜粋)
日本での縫製用語 |
中国語 |
グレーディング |
縮小放大 放口馬 |
コンベア |
伝送帯 |
チャコ |
画粉 |
パターン |
打様 打制様板 |
マーキング |
排料 描様 |
カタカナ用語の多くは曖昧語
日本語でカタカナの多くは外来語ですが、最近のそれは曖昧語が多くなっています。
これは、絶対に通訳不能です。日本語でさえも曖昧な言葉をどうして中国語に直せますか?
異国で語る場合は、絶対に曖昧語は排除して、明確に意思表示してください。それができない言葉は使ってはいけません。
佐藤 忠幸氏 略歴
1962年にアルプス電気(株)へ入社。
1981年以降、常に異業種製造業を選択し、取締役・代表取締役常務・現地法人社長などを歴任し、日本および海外子会社で数多くの会社立ち上げと再建業務に携わった。
2005年より、経験を活かしてコンサルタント業に転出した。現在は、上海を基盤として、中国法人の品質管理から労務管理および経営管理まで幅広く相談と指導を行なっている。
佐藤中国経済研究所 代表